eコマースとは？意味やメリット・デメリットと最新の市場データ

スマートフォンやパソコンから簡単に注文ができるオンラインショッピングは、日常生活に欠かせない存在になりつつあります。

この記事では、eコマースの意味やビジネスモデルの特徴と共に、メリットやデメリットをご紹介します。

目次

• eコマースとは？
• eコマースの種類
• eコマースのメリット
• eコマースのデメリット
• eコマースの市場規模と統計
• Shopifyでeコマースビジネスを始めよう
• eコマースについてのよくある質問

eコマースとは？

eコマース（電子商取引）とは、インターネットを通じて商品やサービスを購入・販売する仕組みを指します。オンラインストアやマーケットプレイスを利用して、顧客は自宅や職場から商品を注文し、支払い、配送の手配ができる便利な取引方法です。

eコマースは、EC（Electric Commerce）とも略され、「ネットショップ」や「ネット通販」「ネット販売」と同義で使われます。

eコマースの種類

eコマースのビジネスモデルは主に以下のように区別されます。

BtoB

BtoB（business to business）は、企業同士の取り引きを指します。

企業向けにオフィス用品などの業務用品を取り扱ったり、卸売販売を行うeコマースサイトなどがあります。

BtoBは取引金額が高額であったり、継続的な取引が多いため、安定して長期的な取引ができる大口顧客を獲得できるかが重要なポイントです。

BtoBモデルの典型に、Alibaba（アリババ）があります。Alibabaでは、サプライヤー企業がほかの企業に向けて商品を販売しています。Alibabaの価格がとても安いのは、購入側の企業が小売で利益を出せるような卸売価格に設定されているからです。

BtoC

BtoC（business to consumer）は、企業と一般消費者の取り引きを指します。

多くのネットショップは企業相手ではなく、一般消費者向けのBtoCに分類され、いわゆる一般的なネットショップがこれに該当します。

BtoCモデルの典型としては、Amazon、楽天、Appleなどがあります。

CtoC

CtoC（consumer to consumer）は、消費者同士の取引を指します。

CtoC販売者の大半は企業ではなく、一般的な消費者です。

BtoCモデルの典型としては、メルカリなどのフリマアプリ、Yahooオークション、eBay、民泊予約サイトのAirBnb（エアビーアンドビー）などがあります。

CtoB

CtoB（consumer to business）は、個人が企業や組織を相手に商品やサービスを販売することを指します。たとえば、写真家が作品を企業向けに販売することなどが考えられます。

DtoC

DtoC（direct to consumer）は、メーカーが中間業者や小売店を通さずに、自社のECサイトなどを用いて直接消費者に商品やサービスを販売するビジネスモデルです。

DtoCでは、仲介業者や実店舗を介さないためマージンが発生せず、経費が抑えられ、その分商品を低価格で提供できます。また、メーカーが自社で製品を販売することで、製品価格の削減やブランド戦略などを図れるといったメリットもあります。

eコマースのメリット

• 販売範囲が地域に限定されない
• 売上データを活用することで売り上げ増加を図りやすい
• 手軽に始められる
• 24時間365日営業が可能

販売範囲が地域に限定されない

eコマースでは、利用者はインターネットに接続できればどこからでもアクセス可能なため、世界中が販売エリアになるという利点があります。

実店舗の場合は販売範囲を広げようと思うと、店舗を増やすなど大きな負担が発生します。しかし、eコマースであればWebマーケティングや、SEOと呼ばれる検索エンジン最適化の施策を行うことでサイトの認知度やアクセス数を伸ばし、より大きなマーケットに自社の商品やサービスが届けられます。

また、ECサイトを外国語対応にすることで海外からの顧客のアクセスも期待でき、顧客数や販売点数を増加するチャンスが広がるでしょう。

売上データを活用することで売り上げ増加が図りやすい

ECサイトでは訪問するユーザーのデータが収集できるため、売り上げを増加するための対策に活用できるメリットがあります。

ユーザーの年齢、性別、職業、住所、商品の売上傾向など、得られた顧客情報を分析することで、狙ったターゲットによりダイレクトに響くマーケティングが可能です。

たとえば、ターゲットとする年齢層のユーザーがよく訪問する時間帯に向けて販売したい商品のキャンペーンを打ち出したり、新商品を投入するなど、データを活用した売上向上の施策を検討できるでしょう。

手軽に始められる

eコマースでは販売拠点としての店舗設営が不要となり、ShopifyなどのECプラットフォームを利用すれば無料で手軽にネットショップを開店できます。

これまでは、商品を販売するために実際の店舗を構える必要があり、店舗を出店するたびに物件の確保や内装のデザイン、インフラ整備などの手間とコストがかかっていました。しかし現在は、ECサイトを利用して自社のウェブサイト上にオンラインショップを作ったり、楽天などのモールに出店して売上を作りながら、独自の店舗を拡張するという方法も可能になりました。そのため、初めての人でも低リスクで手軽にビジネスが開始できます。

24時間365日営業が可能

eコマースでは、スタッフを置かなくても24時間365日営業を続けてくことができます。実店舗の場合、ユーザーが店舗の開店時間内や営業日に来店できないこともありますが、ネットショップなら実店舗では困難な深夜や休日の営業もできるため、機会損失を防ぐことができます。

eコマースのデメリット

• 競争が激しく差別化が難しい
• 世界中に販売するには多言語化などの準備が必要
• ユーザーが商品に実際に触れて確認できない

競争が激しく差別化が難しい

実店舗であれば、競合の少ないエリアを狙って出店するということもできますが、eコマースではユーザーが多数のネットショップを簡単に閲覧、比較できるため、競争率が高くなります。

ユーザーは商品を購入する際にいくつものサイトを比較して、価格が安いところで購入するため、競合他社との価格競争に陥ってしまいがちです。

価格競争による利益低下を防ぐには、価格だけでなく、自社サイトのブランド力や商品力を向上させ、その魅力をユーザーに効果的に認知させなくてはなりません。

世界中に販売するには多言語化などの準備が必要

国内にとどまらず、世界中に商品やサービスを販売する場合は、eコマース用のWebサイトも英語やターゲットとする地域の言語などに翻訳し、多言語に対応する必要があります。

サイトを他の言語などに多言語化する際は、機械翻訳などを使った不自然な翻訳ではサイトに不信感を抱かれてユーザーが離れてしまい、機会損失につながってしまうリスクがあります。反対に、違和感のない自然な翻訳に仕上げることで信頼感が増し、他の競合サイトと差別化を図れるでしょう。そのため、越境ECを行う場合は、コストをかけてでも翻訳会社やフリーランスの翻訳者など、プロに依頼することをおすすめします。

ユーザーが商品に実際に触れて確認できない

eコマースの最大のデメリットの1つは、商品を実際に見て、触って、吟味することができないということです。そのため、届いた実物と自分が想像していたものが違ったという事態が起こりかねません。特に、ファッション商品の場合は、実店舗で試着することで自分に合ったサイズやスタイルを選べますが、eコマースではそれができません。

こうした問題に対応するために、eコマースの出店者はサイトに商品の写真を豊富に掲載したり、商品の外観や仕様を詳細に伝えるなどの対応を行っています。また、1商品1回まではサイズや色の変更による返品ができる仕組みを取り入れて、顧客が納得いくまで商品を選べるようにしている企業などもあります。

eコマースの市場規模と統計

eコマースのトレンドを把握することで、競争力を維持し、変化する顧客ニーズに応えることができます。以下は、注目すべき長期的なECトレンドの4つです。

1. ソーシャルコマースの拡大

ソーシャルメディアが購買行動にますます影響を与え、またSNSが販売において重要な役割を果たしています。

• アメリカでは、ソーシャルコマースの売上が2025年までに約800億ドル（約12兆3000億円）に達すると予測されています。
• SNSで顧客と交流することが信頼構築につながり、購入の可能性を高めます。
• 特に若い世代ではGoogle検索よりも、YouTube、Instagram、TikTokなどが、製品発見の主要なプラットフォームとして新たな検索エンジンの役割を果たしています。

2. モバイルショッピングの人気

モバイルデバイスへのシフトにより、オンラインショッピングの形が変化しており、モバイル最適化された体験が求められています。

• アメリカでは、モバイルコマース（mコマース）が2023年のEC売上の43%を占めました。
• 消費者の3分の1がウェブサイトよりもモバイルアプリでのショッピングを好み、世界中の買い物客は年間1000億時間以上を販売アプリの閲覧に費やしています。

3. AIの活用

eコマース業界でも、AI技術を採用する企業が増えてきています。

• AIツールの普及は、2029年までに2倍になると予測されています。
• AIは、顧客理解やターゲット広告に活用されている。
• カスタマーサポートのチャット機能にAI機能のあるものを採用する企業が増えている。

4. パーソナライズされた体験

顧客の年齢や過去の購入履歴などに合わせて個別に提供されるショッピング体験やコミュニケーションが、リピート客の増加や満足度に影響を与えています。

• 2023年の調査では、56%の消費者がパーソナライズされた体験を受けた場合にリピート購入をすると回答しました（2022年の49%から増加）。
• デジタルビジネスの89%がパーソナライズ化に投資しています。

その他の注目トレンド

• 拡張現実（AR）: ARを活用したショッピング体験が、オンラインでの製品の見せ方を革新しています。
• 柔軟な支払いオプション: 今買って後で支払う（BNPL）モデルが消費者の間で人気を集めています。
• プライバシーとセキュリティ: ECプラットフォームにおけるプライバシーとセキュリティ機能への需要が高まっています。
• 持続可能性: 持続可能なビジネス慣行を持つブランドが消費者に支持され、企業の生産や物流へのアプローチに影響を与えています。

Shopifyでeコマースビジネスを始めよう

eコマースは、実店舗が不要なため初期コストを抑えられ、世界中に販売が可能となるだけでなく、ECサイトを訪問するユーザーのデータを収集してマーケティングに活用できるというメリットがあります。

eコマースビジネスを検討しているなら、初期費用が安く、お店に合わせた柔軟なカスタマイズが可能なeコマースプラットフォームの「Shopify」がオススメです。Shopifyは、豊富な機能やテンプレートを用意しているためECサイトを簡単に構築でき、初めてのECサイト構築にも適しています。充実したカスタマーサポートもあり安心のShopifyで、あなたのビジネスを始めてみませんか？